【時事解説】コロナ禍以降大きく変わった、近年の家選びの基準とは

高橋

今回のテーマは「コロナ禍を経て大きく変化した家選びの基準」についてです。在宅勤務やテレワークが増えたことで、人々の住まいに対する価値観がどのように変化したのかを解説していきます。

家選びの基準が「土地の広さ」から「居住価値」へシフト

コロナ禍以前、家を購入する際に多くの人がまず注目したのは「土地の大きさ」でした。
例えば、「この土地は何坪？坪単価はいくら？」という質問が一般的でした。しかし、コロナ禍を経て状況は大きく変わり、こうした質問を最初にする人は少なくなりました。

その理由は、在宅勤務の増加により「家で過ごす時間」が格段に増えたことにあります。
これまでのように、家は「帰って寝る場所」という感覚ではなくなり、日々の暮らしそのものを支える空間としての重要性が高まりました。

在宅勤務が家の課題を浮き彫りに

コロナ禍で住宅需要が急増したのも興味深い現象です。
当初、多くの不動産業者が「緊急事態宣言で内覧する人が減るだろう」と予想していましたが、実際には反対に内覧者が増え、家を買う動きが活発化しました。

特に賃貸物件で暮らしていた方々が、テレワークの影響で家の課題に直面しました。
例えば、狭い間取りでは夫婦が同時にテレワークを行うのが難しく、防音性の低さからお互いの会話やオンライン会議の声が丸聞こえという問題もありました。
こうした状況から「もっと広い家」「防音性の高い家」が求められるようになり、特に一戸建ての需要が急増しました。

例えば、都心部の三階建て住宅では、リビングを2階に配置し、1階と3階をそれぞれ仕事部屋として使うといった工夫がしやすく、人気が高まりました。
このように、家の「居住価値」を重視する傾向が強まったのです。

「資産価値」から「居住価値」へ

従来、日本では家選びで「資産価値」が重視されてきました。
土地の広さや坪単価が、その家の価値を測る基準だったのです。しかし、現在では「建物の間取り」や「居住性」「防音性」といった、家の中での暮らしを重視する考え方が広まっています。

例えば、土地が狭くても容積率が高ければ三階建てで広い空間を確保できるケースもあります。
そのため、土地の広さ自体へのこだわりは減少し、「その土地でどのような空間を作れるか」が重視されるようになっています。

場所選びの変化：郊外志向から都心回帰へ？

コロナ禍では「都市部に住む必要はない」と考え、郊外や地方への移住を検討する人も増えました。
しかし、最近では都心回帰の動きが再び見られるようになっています。

その理由の一つが、日本ではテレワークが完全には定着しなかったことです。
多くの企業で出勤が再開し、通勤の利便性を考慮する人が増えたためです。また、共働き夫婦が増える中で、子どもの送り迎えや保育所へのアクセスを重視する傾向も強まりました。
そのため、利便性の高い都心部が再び注目されるようになっています。

一方で、地域行政が支援を行い、郊外でも快適に暮らせる環境を整える動きも広がっています。
例えば、つくばエクスプレス沿線や、千葉の開発地域などでは、新たな魅力が生まれ、一定の人気を集めています。